世界が語る大東亜戦争と東京裁判
アジア・西欧諸国の指導者・識者たちの名言集
「まえがき」より抜粋
戦後、次々と独立を果たしたアジア・アフリカ諸国は、その後の国際政治と世界経済の動向に大きな影響を与えるようになり、地球環境の問題を考える上でも無視できない存在になってきている。だが、日本の歴史家の間では、いまだにアジア・アフリカ諸国の独立と発展の原動力である日清・日露戦争や大東亜戦争に対して正当な評価を与えていない。
インドの初代首相ネルーの妹で、国連総会議長を務めたパンディット夫人も、『日本を辱めようとする内外の歴史や自虐史観に立つ人たちは、これまで太平洋戦争がもたらしたアジアの民族主義への影響をことさら「無視」し続け、あるいは「過小評価」してきました』と述べているように、日本のメディアも、毎年八月になると、戦前の日本や大東亜戦争を悪玉に仕立てた番組をさかんに放送するが、その見方は、とても客観的なものとは言えない。
日本のメディアが中国と韓国の訴える日本の戦争責任や靖国問題などを報道する場合でも、外国のメディアに左右されない大東亜戦争の報道が必要なのだが、日本では中国と韓国の視点に立った報道が優位を占め、歴史を多角的に見る報道が行われてこなかった。これでは、日本の果たした役割が抹殺され、英霊が犬死になってしまうことになるだろう。
そもそも、昭和十六年十二月八日に勃発した大東亜戦争は、連合国軍最高司令官マッカーサー元帥も回想記で述べているように、米大統領フランクリン・D・ルーズベルトの経済制裁によって日本が生存確保のためにとったやむを得ざる自衛行為であるとともに、西欧列強の植民地支配からアジアを解放して大東亜共栄圏を実現する戦いでもあったわけである。
特に、日米両国間の経済的、軍事的な利害対立の他に、イギリスとソ連の謀略によってこの戦争が惹起されたことに疑問の余地はない。だが、戦後の日本では、歴史教科書をはじめとして、なぜか大東亜戦争は自存自衛とアジア解放の戦いではなく、いつのまにか、アジアを植民地支配していた西欧諸国に対する「侵略戦争」になってしまっているのである。
どこの国の教科書でも、自国の戦争を弁護して書くものなのだが、日本の歴史教科書だけは、逆に自国の誇りを奪うような書き方をしている。「こんな歴史教育をしているのは、世界広しといえども日本だけ」であろう。
ところで、三年前に国民の期待を一身に背負って登場した民主党は、昨年三月十一日に発生した東日本大震災の復旧・復興計画などの問題解決に遅れたうえ、公約違反や相次ぐ所属議員の不祥事によって国民の期待を裏切ろうとしているだけでなく、外交の面においても、東シナ海と尖閣列島の支配を虎視眈々と狙う中国や、竹島を実効支配する韓国に対して、毅然とした態度をとることができないでいる。
一方、戦後の日本人も、六十七年もの間、真実を封印した歴史教育のせいで、誤った歴史認識を持った国民が増え、反対に正しい歴史認識を持った戦中派の国民が次第に減少するという、大きな転換点に差しかかっている。それと同時に、「戦争犯罪情報計画」の影響によって日本人のモラルが急速に崩壊してきており、これは、まさしく亡国の前兆と言ってもいいだろう。
別言すれば、かつてドイツ近代歴史学の祖ランケが「国民が誇りを失えば、その国は滅びる」と述べたように、日本は、かつて富の獲得だけに血道をあげ、ついに古代ローマ帝国に滅ぼされたカルタゴのように、まさしく滅びの方向に向かっていると言っても過言ではないのである。そして、この滅亡への道から再生への道に転換するには、日本人が戦前に持っていた自信と誇りを取り戻すしか他に、方法はないのである。
そこで、著者が本書の執筆に当たって最も念頭に置いたのは、戦前の日本人が国難に殉じていかに戦ったかということを国民に伝えることである。それを「歴史が記憶している限り、日本と日本民族は滅びることはない」と信ずるからである。
田母神前空将が示した「過去の歴史認識」を再検証するため、これまで著者が大東亜戦争と東京裁判を研究する上で、導きの星として仰いできた、アジア・アフリカ・南米・西欧諸国の指導者と識者たちの名言を本書に掲載した。これらを読んだ読者は、きっと大きな感銘を受けると思う。
ここから、大東亜戦争は「村山談話」や歴史教科書にあるような「侵略戦争」ではないし、東京裁判がいかに裁判に値しない、偽善的な茶番劇であったかが分かるであろう。
本書に掲載した名言は、まるで宝石のように今もなお、その輝きを放って我々に生きる勇気と希望を与えてくれるのである。
日本人は、これらを通して、かつて日本が大東亜戦争中に蒔いたアジア解放と大東亜共栄圏の種が実って、戦後、アジア・アフリカ・南米諸国が独立し、発展できたこと、そして、日本がそれらに大きく貢献した国であることに対して、もっと大きな自信と誇りを持つべきなのである。
本書によって日本人が大東亜戦争の世界史的意義を再評価し、東京裁判がもたらした誤った歴史認識から脱却して、失われた自信と誇りを取り戻すための一助となれば幸いである。
本書刊行に寄せて――NPO法人・環境保全機構理事長 東條由布子
この本の出版を、何年待ち続けてきたことでしょう。待った甲斐がありました。
ここに書かれている内容を日本人が知ったら、きっと占領軍による洗脳が一気に解けてしまう、珠玉の名著だと思います。
私は、吉本さんから本書に収録されている、アジア・西欧諸国の指導者と識者の言葉を集めた素晴らしい名言集をいただいて読んだとき、深く感銘を受けました。
その後、この名言集に色々なカラーの鉛筆で線を引き、講演で一人でも多くの日本人に、この内容を知ってほしくて、貴重な教科書として使わせていただきました。
吉本さんの次に、心からこの名言集の出版を熱望していたのは、私かもしれないと自負していますが、本書の出版を一番喜んでいるのは、世界中の戦場で散華された英霊ではないかと思います。
このたび、吉本さんが長年研究されてきた大東亜戦争と東京裁判の真実を、アジア・西欧諸国の指導者と識者の名言集とともに一冊の本にまとめられ、出版されることを、心からお祝い申し上げ、改めて本書をご推薦申し上げます。
目次
◆第一部 封印された日清・日露戦争と大東亜戦争
第一章 封印された日清・日露戦争の真実
西欧列強のアジア侵略に対抗した日本
日本はなぜ日清・日露戦争に突入したのか
第二章 封印された大東亜戦争の真実
日本はなぜ大東亜戦争に突入したのか
大東亜戦争とアジアの解放
世界史を転換させた大東亜戦争
◆第二部 世界の指導者と識者が語る大東亜戦争の真実
〔タイ〕
1 ククリッド・プラモード(首相)
2 タナット・コーマン(副首相・外務大臣)
3 プラ・サラス(外務大臣)
4 ソムアン・サラサス(政府顧問)
5 B・アンポン(元国軍最高司令部日タイ連絡所勤務・通訳官)
6 カセトシリ(タマサート大学歴史学教授)
〔マレーシア〕
7 マハティール・ビン・モハマド(第四代首相)
8 ラジャー・ダト・ノンチック(上院議員・南方特別留学生)
9 ガザリー・シャフィー(外務大臣・マラヤ興亜訓練所一期生)
10 ウンク・アジズ(マレー大学副学長)
11 ダトゥク=ザイナル=アビディン=ビン=アブドゥル=ワーヒッド
(マレーシア国民大学歴史学教授)
12 アブダル・ハリム(大学教授)
13 ビン・モハマド・ナクラ(歴史研究家)
14 ロザリー・イソハック(副知事・コタバル戦争博物館館長)
15 ニック・モハマド(外務省情報センター所長・昭南興亜訓練所一期生)
16 サイド・フセイン・アラタス(マラヤ大学副学長)
17 モハメド・ソビー(マレーシア言論界と政界の重鎮)
〔カンボジア〕
18 フン・セン(首相)
〔シンガポール〕
19 ゴー・チョクトン(第二代首相)
〔インドネシア〕
20 スカルノ(初代大統領)
21 スハルト(第二代大統領)
22 スシロ・バンバン・ユドヨノ(第六代大統領)
23 モハマッド・ハッタ(初代副大統領)
24 アダム・マリク(第三代副大統領)
25 モハメッド・ナチール(初代首相)
26 アラシャム将軍(第三副首相)
27 アフマッド・スパルジョ(外務大臣・サンフランシスコ講和会議首席代表)
28 ルスラン・アブドルガニ(外務大臣)
29 ブン・トモ(情報・宣伝相)
30 サンバス将軍(東欧大使・復員軍人省長官)
31 サイデマン・スハヨハディプロジョ(外務省上級大使)
32 チョウ・シン・モ(大統領特使)
33 アリ・ムルトポ(陸軍准将・大統領特別補佐官・情報庁副長官)
34 アブドル・ハリス・ナスチオン(陸軍大将・国防軍参謀長)
35 ケマル・イドリス(陸軍中将)
36 ズルキフリ・ルビス(陸軍大佐・参謀長代行)
37 シャリフ・アディル・サガラ(弁護士・南方特別留学生)
38 ブギラン・ユスフ(南方特別留学生)
39 オマール・トシン(モハマディア大学学長)
40 ヤン・ヴィダル夫人(元新聞記者)
41 ラハルジョ(全国ヘイホの会代表)
42 アリフィン・ベイ(神田外国語大学名誉教授)
43 M・ユスフ・ロノディプロ(インドネシア大使)
44 R・H・M・ハッサン・ラハヤ(最高諮問会議議員・南方特別留学生)
45 スリオ・ウィリオハディプトロ(陸軍大将)
46 アレン・M・シーヴァーズ(社会学者)
〔インド〕
47 ラダクリシュナン(第二代大統領)
48 ジャワハルラール・ネルー(初代首相)
49 ハビブル・ラーマン(インド国民軍大佐)
50 ロイ・バルダン(インド国民軍大佐)
51 S・S・ヤダバ(インド国民軍大尉・インド国民軍全国在郷軍人会代表)
52 グラバイ・デサイ(インド弁護士会会長)
53 P・N・レイキ(インド最高裁弁護士)
54 スバス・チャンドラ・ボース(国民会議派議長)
55 ラッシュ・ビハリー・ボース(インド独立連盟の初代総裁)
56 A・M・ナイル(インド独立連盟の指導者)
57 K・サブラーマンヤム(国防次官・国際政治学者)
58 T・R・サレン(歴史学博士・国立歴史調査評議会理事)
59 M・L・ソンディ(ジャワハルラール・ネルー大学教授)
60 シシル・ボース(ネタジ記念館館長・スバス・チャンドラ・ボースの甥)
〔ビルマ〕
61 バー・モウ(初代首相)
62 ウ・ヌー(初代外務大臣・首相)
63 コドマイン(ビルマ三十人志士・ビルマ独立義勇軍将校)
64 ボーバラ(ビルマ三十人志士・ビルマ独立義勇軍将校)
65 ボー・イエトウ(ビルマ三十人志士・ビルマ独立義勇軍将校)
〔スリランカ(旧セイロン)〕
66 J・R・ジャヤワルダナ(初代大統領・サンフランシスコ講和会議セイロン首席代表)
67 サムソン・S・S・ウィジェシンハ(最高裁弁護士・スリランカ公開大学総長)
68 ソマシリ・デヴェンドラ(海軍少佐・海洋考古学者)
69 ススリパーラ・デ・シルバ(インド国民軍少佐・光機関員)
70 デシャマンニィ・P・R・アントニス(スリランカ総合病院客員上級医師)
〔フィリピン〕
71 ホセ・ペ・ラウエレル(初代大統領)
72 レティシア・R・コンスタンティーノ(フィリピン大学歴史学教授)
73 ダニエル・H・ディソン(フィリピン神風戦没者協会の創立者)
〔韓国〕
74 李光洙(「二・八独立宣言書」の起草者・朝鮮文人協会会長)
75 崔南善(「三・一独立宣言書」の起草者・満州建国大学教授)
76 崔慶禄(陸軍参謀総長・駐日大使)
77 朴鉄柱(日本文化研究所の創立者)
78 金完燮(作家・評論家)
79 呉善花(作家・拓殖大学国際学部教授)
〔台湾〕
80 許国雄(東方工商専科大学学長)
81 黄文雄(作家・拓殖大学日本文化研究所客員教授)
82 鄭春河(台湾人元志願兵・台湾の事業家)
83 蔡焜燦(半導体デザイン会社「偉詮電子股?有限公司」会長)
〔中国〕
84 金文学(作家・比較文化学者・文明批評家)
〔南アフリカ〕
85 ネルソン・マンデラ(第九代大統領)
〔アメリカ〕
86 ハーバート・フーバー(第三十一代大統領)
87 ダグラス・マッカーサー陸軍元帥(連合国軍最高司令官)
88 ハロルド・R・スターク海軍大将(海軍作戦部長)
89 アルバード・C・ウェデマイヤー陸軍大将
(中国戦線米軍総司令官兼蒋介石付参謀長)
90 ジョイス・C・レブラ(コロラド大学歴史学部教授)
91 ジョージ・S・カナヘレ(ハワイ日本経済協議会事務局長)
92 ピーター・F・ドラッカー(クレアモント大学社会科学部教授)
93 ジェームス・W・モーリ(コロンビア大学教授)
94 ジョージ・フリードマン(デイッキンソン大学教授)
95 ジョン・トーランド(軍事作家)
96 レジナルド・カーニー(神田外国語大学助教授)
97 J・A・ロジャース(黒人ジャーナリスト)
98 エドガー・スノー(元シカゴ・トリビューン紙中国特派員)
99 ジェシー・ジョーズ(ルーズベルト政権の商務長官・復興金融公社総裁)
100 ハミルトン・フィッシュ(共和党上院議員・ニューヨーク州知事)
〔イギリス〕
101 アーノルド・J・トインビー(歴史学者)
102 クリストファー・ソーン(サセックス大学教授・英国学士院特別会員)
103 エリック・ホプスバウ(ロンドン大学教授)
104 ルイス・アレン(ダーラム大学フランス語教師・ビルマ戦線情報将校)
105 マウントバッテン元帥(連合軍東南アジア最高司令官)
106 ノエル・バーバー(『マラヤトリビューン』編集長)
107 バー・モウの回想録『ビルマの夜明け』に対するロンドン・タイムズの書評
〔オランダ〕
108 サンティン(アムステルダム市長・内務大臣)
〔オーストラリア〕
109 ジョン・D・レッグ(モナッシュ大学歴史学主任教授)
110 ミルトン・オズボーン(オーストラリア国立大学国際関係学科主任研究員)
◆第三部 封印された東京裁判の正体
第一章 東京裁判はいかにして成立したのか
東京裁判はなぜ行われたのか
マッカーサーはなぜ東京裁判を批判したのか
第二章 東京裁判の正体とは何か
東京裁判にはどんな問題点があるのか
東京裁判では何が裁かれたのか
封印された連合国側の戦争犯罪
東京裁判の本当の目的とはなんだったのか
◆第四部 世界の指導者と識者が語る東京裁判の正体
〔インド〕
1 ラダビノッド・パール(東京裁判判事)
2 K・R・ナラヤナン(第十代大統領)
3 マンモハン・シン(第十七代首相)
4 アフターブ・セット(駐日大使)
5 P・N・チョプラ(教育省事務次官)
6 T・R・サレン(国立歴史調査評議会理事)
7 M・L・ソンディ(ジャワハルラール・ネルー大学教授)
8 ヘランボ・ラル・グプタ(インド独立運動の指導者)
9 A・M・ナイル(インド独立連盟の指導者)
〔中国〕
10 金文学(作家・比較文化学者・文明批評家)
〔韓国〕
11 呉善花(作家・拓殖大学国際学部教授)
〔台湾〕
12 鄭春河(台湾人元志願兵・台湾の事業家)
〔メキシコ〕
13 ラファエル・デ・ラ・コリナ(駐米メキシコ大使)
〔アルゼンチン〕
14 イポリト・ヘスス・パス(駐米アルゼンチン大使)
〔エジプト〕
15 アーメド・M・リファート(カイロ警察アカデミー講師)
〔アメリカ〕
16 ダグラス・マッカーサー陸軍元帥(連合国軍最高司令官)
17 コートニー・ホイットニー陸軍准将(連合国軍GHQ民政局長)
18 チャールズ・A・ウイロビー陸軍少将(連合国軍GHQ参謀第二部長)
19 エリオット・ソープ陸軍准将(連合国軍GHQ対敵情報部部長)
20 ウィリアム・J・シーボルト(連合国軍GHQ外交局局長・対日理事会議長)
21 ウィリアム・O・ダグラス判事(連邦最高裁判事)
22 マンレー・O・ハドソン判事(連邦裁判所判事)
23 プライス(陸軍法務官)
24 ベン・ブルース・ブレークニー(東京裁判弁護人)
25 オウエン・カニンガム(東京裁判弁護人)
26 ディビッド・スミス(東京裁判弁護人)
27 ジョージ・ファーネス(東京裁判弁護人)
28 ウィリアム・ローガン(東京裁判弁護人)
29 アルフレッド・ブルックス(東京裁判弁護人)
30 ジョン・G・ブラナン(東京裁判弁護人)
31 ジョセフ・B・キーナン(東京裁判主席検察官)
32 エドワード・セント・ジョン(勅選弁護士・国際法律家協会委員)
33 ジョージ・F・ケナン(国務省政策企画室長・駐ソ大使)
34 ロバート・A・タフト(上院議員)
35 リチャード・H・マイニア(マサチューセッツ州立大学教授)
36 P・W・シュローダー(コーネル大学教授)
37 セオドール・マックネリ(メリーランド大学教授)
38 ハンス・ケルゼン(カリフォルニア大学教授)
39 ジェームス・W・モーリ(コロンビア大学教授)
40 ゲルハルト・フォン‐グラーン(ミネソタ大学教授)
41 ジョン・ダワー(カリフォルニア大学教授)
42 チャールズ・A・リンドバーグ(飛行家・陸軍大佐)
43 ビル・トッテン(株式会社アシスト社社長)
44 『ワシントン・ポスト』紙(論説)
〔イギリス〕
45 ウイストン・S・チャーチル(首相・保守党党首)
46 ハンキー卿(内閣官房長官・枢密院書記官長)
47 フランシス・S・G・ピゴット(陸軍少将)
48 マウントバッテン元帥(連合軍東南アジア最高司令官)
49 モーン卿(政治家)
50 ジョン・プリチャード(ロンドン大学研究員・国際歴史学者)
〔ドイツ〕
51 クヌート・イプセン(ルール大学学長)
52 カール・ヤスパース(哲学者)
53 ブルーノ・ビッテル神父(駐日ローマ教皇代表、バチカン代理公使)
〔フランス〕
54 アンリ・ベルナール(東京裁判判事)
〔オランダ〕
55 ベルト・ファン・A・レーリンク(東京裁判判事)
56 K・V・ウォルフレン(オランダのジャーナリスト・日本外国特派員協会会長)
〔オーストラリア〕
57 ウィリアム・フラッド・ウエッブ(東京裁判裁判長)
58 ブレナン(高等裁判所判事)
おわりに
参考文献